車を買うとなると車体だけの価格で収まらないのは車を買う方にとって常識ですが、実際にいくらになるのかは予算の関係もあるので大きな関心事です。

 

販売者側の都合としてはほかの業者よりも広告を目立つようにするために、乗り出し価格は抜いた状態で車体価格を書いているケースが多い、というかほとんどがそのような状態であり、良心的な広告メディアを除けば、表示されている価格で車を購入できないことはユーザー側もよく知っています。

 

今回は新車と中古車の乗り出し価格について、その相場がいくらなのかを見ていきます。

買う前に知りたい
業者が保証を付けたがらない理由

セツコ

意外に知られていないことですが、良い車は市場に出回る前に業者間で買われてしまい、一般の人が良い車を安く買う事が出来ません。

「安い車を発見した!」ということで喜んでいられる状況ではなく、質が悪いから安いという現実を知っておく必要があります。

逆に良い中古車は高い金を出して探すことになりますが、今はネットで業者間取引されている一般非公開車両を見ることが出来ます。

またネットだと有利な事が多く「最長10年保証」「返品に対応」と普通に店舗で探すよりお得です。

もしあなたが中古車選びで失敗したくないならば、ネットから業者と同じ立場で車探しをオススメします。

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車の乗りだし価格はいくらが相場か

車の乗りだし価格を考えるうえで新車で買うのか、それとも中古車で買うのかによって考え方が変わってきます。

 

新車の場合には、車体価格とそこに追加するオプション、各種税金と整備パックなど、追加的にかかる金額を合わせた金額が乗り出し価格で、その相場は車によって変動しますが、車体価格の1割から2割程度と考えることもできます。

 

一方、中古車の場合には、車検に必要な整備をすることが乗り出し価格のほとんどを構成していて、多くの場合には30万円前後を車体価格に追加した金額が乗り出し価格です。

 

新車の乗り出し価格よりも、中古車の乗り出し価格のほうがわかりやすいので、次に新車乗り出し価格をトヨタプリウス「S」グレードを購入した場合を例に見てみましょう。

プリウスS乗り出し価格の例

トヨタプリウスの「S」グレードを例に出して、新車の乗り出し価格を見ていきます。

 

特に注目してほしいのはメーカーオプションであり、この部分は乗り出し価格として高くなる要因となります。

 内容価格(円)
車両本体価格基本的な車の価格

(取得税の計算は税抜き価格から計算)

2386286
メーカーオプション 注文時にしか装着できない装備342360(HDDナビの場合)
ディーラーオプション後付の装備(例:フロアマット)10800(サイドバイザーの場合)
自動車税(年額) 排気量に応じて課税される

都道府県税

39500
自動車取得税税抜き車両本体価格+税抜きオプション価格の

90%に対して課税される都道府県税

59600(プリウスSは免税)
自動車重量税 車両重量に応じて課税される国税22500プリウスSは免税
自賠責保険料法律にも基づいて車の所有者に

加入を義務付けられている

被害者救済を目的とした保険

40040
販売店諸費用登録費用や印紙代の法定費用

それらの手続き代行費用

65817
リサイクル料金自動車リサイクル法に基づいて

新車購入時に前払するリサイクル代金

10830
小計2977733
減税免税など-82100
支払い総額2895633

※エコカー減税などの制度は年々変わっているので将来的には金額が異なる可能性あり

 

見てわかるように車体価格に対して2割増しとなってしまいます。

 

さらにこちらでは消費税について考慮していませんので、2018年末段階では8%増し、増税後ならば10%増しと車体価格だけ見て車を購入することが出来ないことが、この表を見ても明らかです。

 

ということで、新車の乗り出し価格の相場としてはオプションの選択による面と、消費税も考慮するとさらに高くなるということがわかってもらえたと思います。

新車乗り出し価格相場例の注目ポイント

支払い総額に対する車両本体価格が多くを占めるのは当然として、メーカーオプションが非常に高くなっています。

 

ただ、メーカーオプションは値引きなどを基本的に受けることは出来ないでしょう。

 

また、メーカーオプションは、安全装備であったりナビであったり、必要なものがオプションになっていることも多いので多少高くなるのは仕方ないでしょう。

 

販売店諸費用などは交渉次第では削ったり無料に出来ますので、小さいものでもしっかり削っていく必要があります。

 

それに対して法定の費用については削るということが減税項目以外には難しいでしょう。

 

取得税については車の価格を下げることで節約できますので、少しでも節約することがこちらの税金を節約することになります。

節約できる販売店諸費用

販売店諸費用については削減することが可能で、車の値引き最終段階ではここを交渉できるかが、少しでも安く車を買うためには重要な要素です。

 

販売店諸費用については、主に代行費用が多くを占めていて、例として次のような項目があります。

 

  • 納車代行費用
  • 登録・届出代行費用
  • 名義変更代行費用
  • 下取引取り費用
  • 車庫証明取得代行費用
  • 車検代行費用

 

たとえば納車費用については自分で購入した車を取りに行けばその分を節約できます。

 

また車庫証明取得も、取得経験が無い方でも簡単に取得できるでしょう。

 

ただ、車検についてはユーザー車検が出来そうでなければ、任せてしまったほうがよいです。

 

つまり、書類関連の代行であれば自分で出来る場合も多く、その反面、技術的な手続きが必要なものは任せたほうが良いということになります。

 

次に諸費用の交渉タイミングについてお話します。

諸費用の交渉は最後に行うこと

諸費用の交渉には注意点があり、こういった小さい値引き交渉は最終的な段階で行うようにしましょう。

 

最初に小さい交渉ごとを行ってしまうと大きな交渉が決められにくくなります。

 

値引き交渉は、大きいところから始めて最後に小さいところを行うということが、最終的に大きく値引きを受けるためのコツです。

 

また、通常販売店の利益はこうした小さいところで努力していることが多いため、最初から削減を要求すると心象が悪いために、小さい交渉は最後の最後にとっておきましょう。

乗り出し価格相場はいくら?まとめ

車購入には車体価格以外にもそれなりにお金がかかりますよね。

 

ただその費用は削減不可能なものと削減可能なものに分けることも可能なのです。

 

最近は減税などで税金であっても減額も可能ですし、効果的に総支出を抑えたいときは交渉段階の前から計画的に行うべきです。

 

車は選ぶ段階から総支出削減を計画すると経済的にもよいと思います。

 

車の維持費についてはこちらを確認してください。

 

 

全部額面で出されたものを払わないといけないことはなく、販売店手数料などは削り易いので、しっかりと交渉を行うようにしてください。

 

車は出来る限り安く買えるに越したことはありませんが、販売店側の立場も考えながら、値引きできる部分とそうでない部分を見定めて交渉するようにしてください。

 

他方、大幅な値引きが欲しいときには、中古車も比較検討することでも解決できる部分がありますので、絶対に新車でなければダメという方以外はこちらも確認してみてください。

 

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お役立ていただけたら幸いです。